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ダブル発電で下がる売電単価とその適用条件

1.ダブル発電とは、太陽光発電で発電した電気を貯蓄すること

ダブル発電」という言葉を聞いたことはありますか?
通常太陽光発電で発電された電気は、住宅用であれば、家庭内で使用後余った電気を売電して、それを収益として得ています。

では、その余った電力を電力会社に売らずに住宅用蓄電池やバッテリー等に蓄電して、太陽が出ていない夜間に使用するようにするといかがでしょうか。そうすると太陽光パネルの規模によっては、電気料金が一切掛からないようになり、太陽光だけで生活することが可能となります。

そうした夢のような生活は、太陽光発電を設置した方・本格的に検討している方なら誰しも考えたことがあることでしょう。特に夜23時から朝5時まで深夜帯以外の時間帯を、日中発電した電気で賄えるのであれば今後光熱費を大幅にコストカットすることが可能となります。さらに、2016年の電力自由化で懸念される、電気料金の値上げや停電の頻発に備えることができます。(太陽光発電+蓄電池で電力自由化に備える

しかし、ここでひとつ注意が必要なのです。
太陽光発電で発電された電気を、住宅用蓄電池やバッテリーに貯蓄する行為は「ダブル発電」と見なされます。

またはダブル売電と表現する場合もありますが、つまり通常の太陽光発電の形態を「シングル発電」と称し、発電された電気を貯蓄して時間をズラして使用する行為は、ダブル発電に該当します。

ダブル発電

2.ダブル発電になると太陽光発電の売電価格が下がる

それではダブル発電に該当すると一体どうなるのでしょうか。
結論から言うと、通常の売電価格より下がります。経済産業省のサイトを確認すると、平成27年度は33円(税込)/kWh(出力制御対応機器無し)と35円(税込)/kWh(出力制御対応機器有り)となっていますが、ダブル発電になると27円(税込)/kWh(出力制御対応機器無し)と29円(税込)/kWh(出力制御対応機器有り)とそれぞれ、6円もマイナスになっていることが分かります。(余剰買取制度について

太陽光発電の買取価格・期間
住宅用 10kW未満
余剰買取 ダブル発電・余剰買取
出力制御
対応機器
設置義務なし
出力制御
対応機器
設置義務あり※
出力制御
対応機器
設置義務なし
出力制御
対応機器
設置義務あり※
調達価格 31円 33円 27円 29円
調達期間 10年間 10年間

※北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力の需給制御に係る区域において、平成27年4月1日以降に接続契約申込が受領された発電設備は、出力制御対応機器の設置が義務付けられます。

産業用 10kW以上
平成28年4/1~
調達価格 24円+税
調達期間 20年間

なぜ、このように価格が下がってしまうのでしょうか。恐らく太陽光発電の急激な普及に伴い、売電に対する支払いが膨らんだことによる対処だといわれています。

分かりやすくいうと、電力会社にとって非常に都合の悪いことのようです。それと同時に利用者にとっては、住宅でできるこれ以上ない電気料金カットであることを裏付けているといえます。

3.ダブル発電は蓄電池・エネファーム・電気自動車との併用で該当

それでは、どうなるとダブル発電に該当するのでしょうか。大きく分けて、下記の3つを使用した例が当てはまります。

  • 蓄電池、住宅用バッテリー: 夜間に使用する目的で電気を蓄電する場合
  • エネファーム、エコキュート: ガスを利用した発電と併用した場合
  • 電気自動車の住宅連携: 電気自動車バッテリーを蓄電池として利用するシステムを併用した場合
エリーパワー POWER iE 6(パワー・イエ・シックス)

まず蓄電池、住宅用バッテリーについては、実はダブル発電を回避する方法があるのです。例えば、右の製品のように「蓄電池本体から放電しないという設定ができる機能」に切り替えができる蓄電池であれば、ダブル発電の対象外となり通常の売電単価で電力会社に売電することが可能となるのです。

次に、ガスを利用した発電方法である「エネファームエコキュート」です。
これについては今のところ回避方法はなく、むしろ太陽光発電と併用してダブル発電することを前提とした製品となっています。

最後に、「電気自動車の住宅連携」についてです。例えば日産の電気自動車を利用した「リーフtoホーム」と呼ばれるシステムを利用すると、深夜電力で充電されたバッテリーを利用して日中の電気をそこから利用するものです。

つまりオール電化で時間帯別契約を結んでいる場合には、電気自動車のバッテリーの容量がある限り、日中の電気代の約3分の1となる深夜帯の電気代で電気を利用することが可能となり、光熱費カットに大きく貢献できるとして期待されています(太陽光発電とオール電化の相乗効果で光熱費ゼロ)。しかし、これに電力会社も黙っておらずダブル発電の対象に加えることになったとのことです。

以上、太陽光発電とそれらに関連する装置やシステムを併用したダブル発電についての説明でした。
ダブル発電で売電価格が下がるとはいえ、蓄電池・エネファーム・電気自動車にはそれ以上のメリットもありますので、ぜひ太陽光発電との併用も検討してみてください。
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